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zoom RSS リーマンの破綻は米国の恐慌を齎すか

<<   作成日時 : 2008/09/17 10:49   >>

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今回の破綻劇の幕を引いたのは原油価格が頭を打ったのと時を同じくしている。
1997年7月に起ったアジア経済危機を引起した金融マフィアとも呼びたい階層が顔を出す。
当時の主役は純粋な個人投資家若しくは年金基金対象のヘッジファンドであったが、現在はアラブ・中国・ロシア等の資金が随分流れ込んでいるようだ。

投機マネーは空売りも大きなメソッドの1つだ。
今回のサブプライムローンが仕掛けられたのもヘッジファンドが主役ではあったろう。
不動産価格下落はマネーフローが大きくなりバブルが弾けさせる力までは無いが、それを引金に下げ始めたサブプライムローンを狙い打ちにしたのは金融界のマフィアであるヘッジファンドが大きく拘ったに違いない。

ヘッジファンドも売りに強いものもあれば買いに強いものもある。
双方入乱れて夫々の思惑で投機によって相場を支配しようとする。
日本も過って日経平均が3千円から3万6千円を超える所まで買い上げられ、9千円弱にまで下げられた経験がある。
あれも今から思えば、ヘッジファンドの暗躍によるものであったのだろう。

元々日本国内でも仕手と言う似たグループはあった。
日経平均が50円の頃から3千円位までは彼らが主役であり、様々な仕手筋が買いや売りに入ったのに注目したものだ。
経済がグローバル化した現在、その仕手線と呼んでいたものがヘッジファンドと名前が変わったに過ぎない。
相場は相場でしかない。
儲けたければ、歯痒く感じても自身で罫線を付け、その様々な指標を手書きする事に尽きる。
人の脳がそうなっているのだ。


話を主題に戻す。
リーマンの破綻は余りに大きすぎる。
日本のGDPが500兆円にして63兆円の負債総額は余りにも大きい。
幾ら米国のGDPが日本の3倍程あると言っても、凍結した負債から波紋が及ぶ連鎖損失は余りにも大きい。
今回、米国政府は国民から多少の非難を浴びてでも介入すべきであったろう。


現在の米国は輸出が多少好調だが、満身創痍と言っても過言では無い。
米国の輸出は死の商人のものが多く含まれる。
主要工業製品は発展途上国に追い上げられ、悉く衰亡の危機に瀕している。
その原因はアメリカンスピリッツの疲弊にあり、発展途上国のそれは燃え盛っている事が最大の原因だ。
日本もご多分に漏れず、若者の意識が中々前向きにならない病に犯されつつある。


リーマンが致命傷にならない事を願うが、期待できそうに無い。
魔の火曜日が何時になるか戦々恐々だ。


明日は米国が恐慌に陥ったとして、日本のこれから採るべき進路に議論を移したい。

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コメント(2件)

内 容 ニックネーム/日時
おせわになります。
ヘッジファンドの基本的姿を、もう一度私もとらえてみたくなりました。記事はファンドが動く時の実態がよくわかり、参考になりました。また、下げるも上げるのもファンドがからんでるのですね。利害になることであれば、なんでもいいからみたいな姿勢では、実体経済が破壊されるはずです。もしかして、それらを放置してる、G7の財政担当首脳会議も無力に見えてまいりました。
実体的仕事への希望、夢、意欲も各国の経済に影響するんですね〜。
さとし君
2008/09/17 23:17
さとしくんお早う御座います。
経済は生き物です。あの汚染米でさえ政府の手を離れるとああやって広がります。発展途上国であれば国でさえ貿易収支改善の為必至です。中国が少し大人になったのも貿易黒字のせいですから。金融のように色の付かないものは人間の貪欲に振り回されます。如何に自然体で居れるかが課題です。
Hbar
2008/09/18 06:48

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