1人で悩まず支援施設でやってくれる事を確認しよう

2005年に発達障害者支援法の成立を受け、これまで法的な支援が得れなかった軽度発達障害者は脳に障害を持つ障害者として法的に支援を受けるものとして定められた。

ここで言う支援施設は法改正に伴う各地方自治体が設置している特別支援センターの事です。
法律ができて、真の支援体制はこれからがスタートラインにたった所であり、その法律要件は行渡っているが、その支援を受ける者達の実像がはっきり定まらず、単にDSM-Ⅳの基準に則り外見上だけから判断している為、どういう支援をすれば良いか手探り状態のようだ。

このブログの論説記事はその手探りの1助となればと思い書き綴っているものだ。

支援施設では先ず困っている事の確認から入り、要望を聞いて居るようだ。
困っている事及び要望がはっきりして、それを口外できるようであれば問題は粗解決に向かっていると考えて良いだろう。

脳に障害を持つ者やその保護者が何にと要望の特定ができるものであろうか。
それが出来ないから支援施設も困っているのだろう。
詰り、施設には問題解決のはっきりとしたマニュアルがある訳ではない。

全てはこれからなのだ。
中にベテランの先生が居て的確なアドバイスや支援を受けれる場合もあるので、早く諦めずに相談する事をお勧めする。
その場合も分ればその道の長年経験された相談員を選ぶようにしよう。

そうして真に困っている事や要望の具体化の相談に乗って貰う事だ。
色々と話をしている内にゴールが見えてくる事は良くある話でもある。
そうして、最も大切な事は相談を受ける人達が素人ではなく、訓練を受けたプロという事です。
仲間同士では分らなかった事が見えてくるはずだ。


1人で悩まず、先ず支援施設を調べて相談してみよう。

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